【東京】おすすめの新型出生前診断(NIPT)クリニックを口コミや評判も含め比較ランキング形式でご紹介します!

新型出生前診断ができない人はいる?

公開日:2020/07/15  最終更新日:2020/07/13

出産前に診断を受けることで、出産か中絶かの選択をすることができるため、近年では利用者が増えています。では、その診断は誰でもできるものなのでしょうか。もしも、診断できないとしたらどのような条件なのでしょうか。ここではそのことについて触れていきます。

診断は妊娠してから10週~15週まで

まず知っておく必要があるのが新型出生前診断は妊娠10週~15週におこなう診断方法となります。つまり、15週を過ぎてから診断を受けようと思っても受けられません。

さらに3回受診が必要となる病院が多いため、妊娠が発覚したらなるべく早く診断をする決断を下した方が良いでしょう。

最近では、診断する数も増えているため、妊娠が発覚して胎児の染色体疾患が気になるならすぐに診断できる病院で相談するのがおすすめです。仮に10週未満ですぐに受けられないとしても、予約を取ることができるため確実に検査をすることができます。

日本産婦人科学会の3つ指針のうち1つでも満たすこと

そして、妊娠10週~15週とは別に日本産婦人科学会が指針を出しており、検査をできる妊婦の3つの条件を設けています。

まず1つ目は分娩予定日が35歳以上であることで、高齢になると胎児の染色体疾患のリスクが高まるためです。

そして、2つ目は染色体疾患(ダウン症候群、エドワーズ症候群、パトー症候群)の赤ちゃんを妊娠もしくは出産した経験となります。染色体疾患の赤ちゃんを授かった場合、また染色体疾患を持つ赤ちゃんを妊娠する可能性が高いためです。

最後の3つ目は医師が母体血清マーカー検査や超音波検査で染色体疾患がある疑いが高いと判定したときとなります。複数の検査を受けてさらに診断の精度を高めるためです。

この3つのうち1つでも条件が満たせば新型出生前診断を受けることができるのです。つまり、それ以外では診断を受けることはできないことになります。

そして、新型出生前診断で陽性(つまり、染色体疾患の可能性があり)と診断されたら、羊水検査や絨毛検査を受けることとなります。検査はより精度の高い検査となりますがリスクがあるため、安全性の高い新型出生前診断で陰性かどうかを確認するわけです。

日本産婦人科学会が認定した施設

さらに、産婦人科ならばどこでも新型出生前診断を受けられるというわけでもありません。日本産婦人科学会が認定した施設でしか診断できないことになっているためです。

実は、診断できる施設は決して多いわけではなく、地域によっては診断できない市町村もあるほどです。そのため、地方の人のなかには東京に出て診断を受けるという人も少なくありません。

もしも、東京で診断を受けたいと考えているならば、口コミサイトなどを活用するのが良いでしょう。診断できる施設であるか否かだけでなく、産婦人科での対応や費用なども知ることができるため参考にすることができます。

 

新型出生前診断は妊娠10週~15週までしかおこなうことができないため、妊娠したらすぐに診断するか決断することが大切です。例え10週前だとしても予約を取ることができるので早めに医師に診てもらうのが良いです。

さらに、日本産婦人科学会が指針を出しており、35歳以上、染色体疾患の赤ちゃんを妊娠した経験、他の診断方法で可能性があると医師が判断、この3つのうち1つでも満たせば診断することができます

ただ、どの病院・産婦人科でも受けられるわけではなく、日本産婦人科学会が認定した施設でしか診断することはできません。その施設のない地域もあるため、東京で検査を受ける人も多いです。

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